人的資本経営レビュー

2023年、有価証券報告書への人的資本情報の開示が義務化され、 今や“人”の価値を見える化し、説明責任を果たす時代に突入しました。

人的資本経営という言葉が注目され始めたのは、2022年の『人材版伊藤レポート2.0』から。それを受け、上場企業はもちろん、中小企業にもその波が押し寄せています。

「なにか新しいことをしなければ」 「今の施策では足りないのでは…」 そんな焦りから、実態と乖離した施策、職場・現場に過度な負担、いわゆる『施策過多』の状態を走らせてしまうケースもあります。

でも──実は、これまでの人材施策の多くは既に、 人的資本経営のスタートラインに立つための“土台”になっているのです。

では、どうあるべきでしょうか？

これまでも人事部門が行ってきた取り組みは、 まさにその一部。まずは“再整理”から始めましょう。

“人的資源管理”から“人的資本経営”へ──　言葉の変化が意味するのは、 「コストとしての人材」から「投資対象としての人材」への発想転換です。　これにより、これまでの人事施策を「企業価値向上の視点」で見直す必要が出てきました。

そこで役立つのが、ISO30414の11の開示項目です。 自社の強み、改善点、これから語るべきストーリーを このフレームで整理することが、最初の一歩になります。

企業における人的資本経営のレビューは、いわば「人・組織の健康診断」。 足腰を鍛え、心身を整え、美しいボディライン（経営の筋肉）をつくる。その取り組み方はさまざまです。

社会・投資家にとっても社員にとっても魅力的なストーリーを、自社ならではの人的資本経営を通じて紡いでいくことは、働く人の誇りとなり、 企業の未来に、静かに確かな“信頼”を刻んでいきます。